地震への備え（備蓄）

南海トラフ地震の被災エリアにお住いの方は、かなり関心があるかと思います。平時の備えの重要性もよく言われますが、何をどれくらい備蓄すべきなのか考えてみました。

備蓄について、政府のホームページでは、食料・飲料水を１週間分、その他トイレットペーパーやカセットコンロ等の記載があります。

災害が起きる前にできること | 首相官邸ホームページ

ここでは災害に備え、ご家庭で取り組むべき主な対策をご紹介します。

www.kantei.go.jp

ただ、家族４人分となると、水だけでも4人×３L×7日＝84L（2Lペットボトル42本→6本入りで7ケース）も必要となります。食料も4人×3食×7日＝84食分と、相当な量となり、費用もかなりかかりそうです。

さらにやっかいなのは、それぞれ賞味期限があり、定期的に入れ替えていく必要があるうえ、ペットボトルの水7ケースを購入しようとすると、とても一人での買い出しは困難です。

ただ、最近では、お住いの地域でもネットスーパーが利用できるところも多いと思います。一定金額以上であれば送料も無料になったり、単価も店舗での購入と差がなかったりしますので、これを活用しない手はないように思います。

さて、備蓄ですが、そもそも、震源までの距離や、住宅の立地条件や構造、ライフラインの稼働状況等によって必要な備蓄量は大きく変わりそうですが、7日分というのはそれらが考慮されていません。

そこで、食料等の備蓄量や備蓄方法等について考えてみることとします。

1.　インフラの状況

政府の予測では、複数のパターンがありますが、上水道の断水が95%復旧するのに長いところで１月半、下水道が約１月、電力が１～２週間、ガスが1～1.5月程度となっています。（地域によって大きく異なるため、ご自身で確認してみてください。）
https://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/taisaku_wg/pdf/1_sanko.pdf

これらのことから、被災直後の状況を想像するに、最初は人命救助が優先され、物流も寸断されることを考えると、数日～１週間程度は給水車や食料配布も受けられない、と考えた方がよさそうです。その後は、徐々に配給がはじまるとしても、満足な量が行き届くには時間がかかるため、（数日～１週間）×1.5倍の数量を見込むことが理想と思われます。

2.　避難の必要性

「ハザードマップ」という用語を聞いたことがあるでしょうか？
地図上に津波の浸水区域等が明示された資料のことで、お住まいの位置に津波等がやってくるか事前に把握できますので、見たことがない方は是非ご確認ください。

ハザードマップポータルサイト

国土交通省が運営する、「ハザードマップポータルサイト」です。身の回りでどんな災害が起こりうるのか、調べることができます。

disaportal.gsi.go.jp

また、南海トラフ等の地震の際の揺れの大きさ（想定震度）も確認できますので、あわせて見てください。 そして、地震が発生後、自宅にとどまることができそうか、避難所に避難する必要がありそうか、を考えてみてください。

1. 自宅が3m程度以上の津波浸水が予想されている場合：平時からまとめておいた非常用の荷物を持って大至急避難が必要でしょう。
2. 自宅が0.5～3m程度の津波浸水区域に入っている場合：２階など高いところの物資は助かる可能性がありますので、持ち出しにくい物品は押入れなどに保管することが考えられます。
3. 自宅が0.5m未満の津波浸水予想の場合、自宅が倒壊しなければ住宅内の物資は使用可能と考えられます。
4. 昭和55年以前に建てた住宅など、耐震性が低いと自宅が倒壊するおそれがあるため、物資が取り出せるか疑問です。

このように、状況に応じて備蓄物資をどこに保管すべきか変わってきます。また、1.の場合、残念ながら持ち出せる以上の物資を備蓄したとしても流されてしまう可能性があります。 避難所生活か自宅避難かによって必要なものは異なり、必要量も異なります。

上記の備蓄が必要な物資としての一定量の備えは、基本的に2.又は3.のケースです。1.や4.の場合は、次のページを参考に、すぐに持ち出せる者に限定し、脱出することを最優先に、まず避難することを考えるべきと思われます。

避難時の持ち物、最低限準備したいものはこれ！日頃から災害時の備えを｜横浜市民共済生活協同組合

www.yokohamashimin-kyosai.or.jp

3.　自宅の耐震性と家具固定

南海トラフ級の大地震となると、避難期間も長引き、避難者数も膨大となります。決して環境がいいとはいえない避難所での生活はできれば避けたいところです。

自宅に大きな津波が想定される場合は、避難所生活が必須とはなりますが、高い津波が来ないと予想されている場合は、地震の揺れに襲われても壊れないようにしておけば、自宅での生活が継続でき、断水等で不便ではあっても他人に気を遣わずに済み、ストレス面で大きく違います。そこで大事になるのが耐震性の確保です。

日本の建築物は、昭和56年に大きな法改正があり、それ以前の建物は耐震性に特に弱いとされています。このような住宅にお住いの場合は、すぐに、自治体の耐震診断を受けることを強くおすすめします。

また、津波浸水区域内等、避難を余儀なくされる地域にお住まいであったとしても、揺れによって自宅が倒壊したり、家具の下敷きになったりすると、避難すらできません。このため、避難を考える場合であっても、自宅の耐震化は非常に重要です。

建築：住宅・建築物の耐震化について - 国土交通省

国土交通省のウェブサイトです。政策、報道発表資料、統計情報、各種申請手続きに関する情報などを掲載しています。

www.mlit.go.jp

さらに、住宅そのものは倒壊しなくても、大型の家具が倒れてくることによって避難ができなかったり、負傷することも考えられます。

発災直後は救助もなかなか期待できないと考え、日ごろから家具が倒れてこないよう、固定しておくことも極めて重要です。

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長くなってしまいましたが、備蓄に関連して、住宅の耐震化まで考えてみました。行動することは面倒です。お金もかかります。

しかし、いつか、やっておいてよかった、やっておけばよかった、と思う日が残念ながら来ると自覚し、行動しておいた方がよさそうです。